子どもを育てていると、教育費についての疑問や不安を持ってしまう方も少なくないのではないでしょうか。

「うちの子が独り立ちするまでに、いくら必要？」

「教育費を貯めていくには、どうすればいい？」

「将来のお金の計算をするのは難しくて面倒…」

このページでは、こんなお悩みを持っている方に役立つ情報をご紹介します。

具体的に「どうすればいいか」もご説明しているので、ぜひ最後までご覧ください。

教育費の目安は子ども一人あたり約1,000万～2,500万円

子ども一人あたりにかかる教育費を試算すると、1,009万円から2,475万円※となります。

「ずいぶん幅があるな」と思われたでしょうが、これは進学先の高校・大学が公立か私立か、そして大学の専攻が文系か理系かで、学費が大きく変わるためです。

なお、最も一般的な「大学だけ私立文系」というケースでは、1,175万円という試算結果となりました。

では、これだけの大金を、どのように貯めていけばよいのでしょうか？

※文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査」、日本政策金融公庫「令和2年度教育費負担の実態調査結果」より教育無償化対象分を差し引いた金額の試算

教育費の貯め方3選

教育費の準備の方法として一般的なものとして、以下の3種類がよく選ばれています。

● 銀行預金

● 貯蓄型保険

● 投資

それぞれにメリット・デメリットがあるので、自分やご家族の考え方に合った貯め方を選ぶことが重要です。

銀行預金

銀行預金のメリットは、預金額が1,000万円までならば、銀行が倒産しても全額預金が戻ってくるという安全性の高さです。

デメリットは、近年の超低金利のため、お金がふえにくいこと。

「数百万円預けていても、利息が年に数十円しかつかない」ということも珍しくありません。

また、インフレで物価が上がったときに、お金の価値が目減りするリスクもあります。

貯蓄型保険

貯蓄型保険とは、満期時や解約時などに、払った保険料が戻ってくるタイプの民間保険です。

満期や解約で戻ってくるお金を、子どもの大学進学などの出費に充てる目的で加入することが一般的です。

具体的には、学資保険や終身保険というタイプの保険がよく選ばれています。

貯蓄型保険のメリットは、お金を貯めながら、万が一のときの保障（死亡保険金など）がついていることです。

デメリットは、貯蓄を兼ねた保険なので、掛け捨て保険より保険料が高くなりがちなことがあげられます。

投資

NISAなどで投資信託や株式といった金融商品に投資し、将来値上がりすることを期待して教育費を準備する方もいます。

投資した商品が値上がりして高く売れれば、お金をふやすことができます。

投資のメリットは、運用に成功すれば銀行預金や貯蓄型保険よりも大きなリターンを得られるチャンスがあることです。

デメリットは、運用に失敗すると元金が減ってしまうリスクがあることです。

投資には必ずリスクが伴います。

高いリターンを狙うほど、損をしてしまう可能性も高くなることをよく理解しておきましょう。

教育費の疑問・不安を解決する一番簡単な方法

教育費の目安や貯め方がわかっても、貯蓄を増やす具体的な行動を起こすのは、お金の知識がないとなかなか難しいものです。

あれこれ悩んで後回しにしがちですが、貯蓄は「始めるのが早ければ早いほど有利」というのが鉄則です。

かといって、焦って自分に合わない貯蓄法をしてしまっては本末転倒。

教育費や老後資金など、将来のお金の疑問・不安を解決し、具体的なアクションをとれる最も簡単な方法は、「お金のプロ」の無料セミナーを聞いてみることです。

お金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）なら、お金の知識が全くない方でもわかりやすく貯蓄・資産運用などの基本をしっかりと教えてくれます。

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全国で毎月80回ほど開催しているので、満席になる前に、ぜひご予約されることをおすすめします。

まとめ

・教育費の目安は子ども一人あたり約1,000万～2,500万円

・自分に合った貯め方を選ぶことが重要

・行動を起こすなら、まずFPの無料セミナーを聞くのが一番簡単

監修：三嶋裕貴（2級ファイナンシャルプランニング技能士）